ペレットストーブの実演を行っています。 冬場に弊社までご来社いただければ実際に暖房として使用している様子をご覧いただけます。 ご希望があればデモ車をつかってデモにお伺いすることもできます。 デモには2トントラックを使用しますので、駐車スペースの準備をお願いしております。
ペレットストーブで使用するペレット燃料は100%木材から作られているため、発生したCO₂は樹木が生長するときに再び吸収して固定します。 そのため、全体で見た場合の大気中の二酸化炭素が増えないことから、環境に良いといわれています。
ダイオキシンは塩素化合物の燃焼で発生します。 ペレット燃料の主成分は木材のセルロースやリグニンであり、これらは水素、炭素、酸素のみで構成されています。 建築廃材などを使用した場合は薬品が使用されているためペレットストーブでは使用できません。間伐材を使用しているペレット燃料は、ダイオキシンが発生しないため環境に影響を与えるおそれはありません。
燃焼に使用する空気は室内から取り込み室外へ排気します。 排気には着火時の白い煙や木材が燃焼する臭いが発生しますので、排気先には気をつける必要があります。 室内に噴き出す空気は燃焼空気とは完全に分離されているため、エコティ正面から噴き出す温風は室内から循環されたきれいな空気です。
PR02を中程度の火力で1日8時間動かしたとして、672.46円になります。
木材ですので高い熱量を与えれば燃焼しますが、乾燥、圧縮されていますので容易には火はつきません。 ペレット燃料の上に火のついたタバコを乗せたとしても、 表面がこげる程度で通常着火はしません。 低温着火の危険はありますので保管場所は高熱にならない場所を選んでください。
着火時に煙は出ますが、燃焼中はほとんど出ません。 煙突(排気筒)のトップ付近から木を燃やしたときの臭いがしますが、排気は室外に出していますので、室内に煙、臭いが出ることはありません。
エコティを使用する上で必要なのは電気と排気、設置場所のみです。 一般家庭で使用する場合は十分な広いスペースがあることと、排気するのに問題がない場所があることの2点をクリアしていれば可能です。
集合住宅では排気筒を出す上で規則のある場合がありますので、注意が必要です。
本体を設置して、その周囲に空間が必要ですので、だいたい1畳程度が必要になります。 暖房機器としては高い熱量を持っていますし、排気筒の施工も必要なため、狭い場所での使用は向いていません。
一戸建ての住宅であれば、ほぼ設置が可能です。 条件によって設置できない場合もありますので、設置前に必ず設置場所の確認が必要です。
可燃物との離隔距離はストーブ本体から周囲の可燃物まで側面60cm以上、後方15cm以上、前方と上方が100cm以上です。 但し、各市区町村の火災予防条例に従ってください。 10畳～50畳の家屋に対応しています。
煙突(排気筒)が必要です。 住宅ごとに設置条件が異なるため、煙突(排気筒)施工にかかる料金は定額ではありません。 使用する煙突(排気筒)の本数や設置場所などによって料金が変わります。 そのため、設置前に必ず設置場所の確認が必要です。
エコティの重量はPR02で124kg、PS301で80kgです。 通常の床であれば問題ありませんが床に跡をつけたくない場合などはストーブのフロアープレートを別売りしています。
エコティはペレット燃料専用ですので、他の燃料は燃やせません。
使用時間や火力によりペレットの使用量は変わります。 たとえば、1時間に約1kgのペレットを消費するとして、 1日10時間使用する場合、1ヶ月に必要なペレットの量は、 約300kg(10kg入りの袋で30袋)です。
木の樹皮を多く含むペレットは灰が多く、連続燃焼できないので使用できません。 弊社はペレットストーブと相性の良いホワイトペレットを推奨しております。
暖房のめやすは、PR02が50畳、PS301が35畳です。 ただし、気候の違い、木造・コンクリートなど構造の違い、壁などの断熱性能の違い、吹き抜けの有無などにより、 暖められる部屋の大きさが変わりますので、設置前に必ず設置場所の確認が必要です。
温風出口や、扉がある前面、および上面の前側、排気筒が高温になります。背面、側面は高温になりません。
ペレットの種類で出る灰の量が異なります。 ペレットは主に3種類あり（ホワイト、全木、バーク）種類によって灰の量は変わります。
ススや灰の掃除などのメンテナンスが必要です。 シーズンオフ時には念入りな掃除がおすすめです。メンテナンスに不安がある場合は当社へお声掛けください。 日々のメンテナンスについては、着火前に燃焼室内のポットに残った灰の掃除を行ってください。 また扉やガラスに付着するススや灰の掃除も行ってください。
自治体により助成制度がある場合もございます。 詳しくは、各自治体にお問い合わせください。
